くわちゃんの独り言

音楽や映画が大好きな爺さん。長年の経験から知りえたことを発信します。

パラレル東京 検証被災の連鎖

 

この間からNHKでやっていた東京直下の地震のドラマ。

かなりショッキングな内容だったので、今でも反響はとても大きいけれど。

実は、あのドラマで描かれていたのは地震が発生してからの最初の四日間。

この四日間が経った後の物語が検証として番組で紹介されることに。

番組の中で用いられていたのは“地震の検証ツリー”。

地震発生から様々な要素を時系列を決めて、検証するやり方。

こちらも最新の研究成果らしく、番組で語られていた事はありそうなんだけれどあまり詳しくは紹介されていなかった気がしたので。

ひょっとしたら地震発生直後と同じくらいの重要度かも。

目次

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地震発生直後から想定されることを時系列を追って一覧表に

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地震検証ツリーからわかってくるもの

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発生直後、1週間後、1ヵ月後、1年後、10年後 をそれぞれ検証している

 東日本大震災が発生してからおよそ10年経ったと思うが、今どの程度復興しているだろうか。

実はその検証が今回の首都直下地震でも当てはまることに。

地震が発生したあと、その復興には驚くほどの時間がかかるし、また莫大な経済損失とともに、地震が終わった後からも災害関連の死亡者は増え続けると試算される。

地震発生直後のことを思い出してみるとよくわかる。

 これは番組放送直後に私がこしらえた記事。

www.kuwa-chu.com

 

www.kuwa-chu.com

 

 

www.kuwa-chu.com

 これらは放送した内容を視聴して感じたことを書き連ねたもの。

やはり最初の四日間に起こるべき事柄を検証しているようだ。

しかし、東日本大震災の時のように、10年経った今でも、被災直後とほとんど変わっていない現実が見え隠れしてくるのではないか。

福島の原発事故が思い出されるが、いまだに先が見えない状況だろう。

全力を尽くして対応に当たってはいるが、まだまだ完全収束するにはかなりの時間を要する。

そして今回の番組の中でこの検証ツリーからいくつか見えてくることが。

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最初に訪れやすい未治療死

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病院のもともと持っている受け入れ能力をはるかに超える人数が殺到

東京都内で救急医療の看板を掲げた病院は220カ所あるようだ。

しかし地震発生直後から患者数は一気に膨れ上がり、病院に担ぎ込まれる患者数は推定で2万千人を超えるらしい。

そして、各病院に均等に患者が割り当てられるはずもなく、患者数はその時の状況によって増減する。

また、地震発生の 時間帯によっては病院スタッフの手薄な時もあるはず。

対応できる能力は実際に100の力を持っているとしても50も発揮できるかどうか。

そしてさらに追い打ちをかけるようにいくつか考慮しなければならないことが。

それは、まず停電。

大抵の病院は自家発電装置を備えているが、この装置が稼働していられる時間は最大でも1週間程度。

三日間程度の場合が圧倒的に多いと聞く。

今の医療では電源なしでの治療はありえないのではないか。

断水による影響。

水が止まってしまえば病院といえども満足な治療は行えない。

それは、普通の日常の生活ができなくなる以上に切実な問題とされる。

交通機関の遮断。

病院は常に様々な物資の供給を受けて成り立っているのだ。

それは治療に必要な様々な消耗品や、医薬品などもあらかじめストックされている部分はあるのだが、基本は供給を受けて成り立っている。

それらが手に入らなくなれば治療はほとんどできなくなってしまうのではないか。

かなり恐ろしいことだが、救急搬送したいと思っても、救急病院が搬送されることを拒否する場合もかなり多くなるはず。

自分自身の医療の能力を超えて患者を受け入れることにもならないので、患者はどうしてもたらい回しにされる可能性が高くなる。

実は、今年の台風被害の時にもそのような病院のたらい回しで亡くなられた命があると番組の中では紹介されていた。

大きな災害のときには、健康で生き残れただけで、財産だと言えるかも。

番組の中の試算では21,000人のうちおよそ7500人は治療を受けられずに死亡すると算出されていた。

つまり、病院に運ばれても命が助かる保証は無いとの事。

あんまりと言えばあんまりだが、病院の対応能力を準備することをあらかじめ想定したところで現実的ではない数字になってしまうので、実際は起こり得ることとして番組では紹介されていた。

住宅難民

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住宅に住めない人が推定で188万人人発生すると試算

実は仮設住宅等で被災した人たちを受け入れる事は今までも被災地では盛んに行われていた。

今回の首都直下、東京の場合はどうなるのだろうか?

番組内の推定では“188万人の住宅難民が発生する”とされていた。

要するに住む家がないので仮設住宅を提供しなければいけないのだが、仮設住宅も仮に設置しようとすると、今までの例からすると1ヵ月近くはかかっている。

1週間程度で設置できる話では無いのだ。

ただ、これだけの莫大な人数を一体どこに受け入れると言うのか。

場所もなければ、住宅を作るだけの資材、また工事をする人員の確保もままならない。

結局、残された手段はテントかなにかで暮らすしかなくなる 。

1日2日ならいざ知らず、これらが年単位となったらどうなってしまうんだろう。

果たして、きちんと生活が保たれていくのだろうか。

また東京でのライフラインの復活も実はかなり時間がかかるとされていた。

電気や通信などの、復活は比較的早いのだが、道路、水道等はかなり時間がかかるとされている。

水道関係は今も耐震設備のものに置き換えているらしいが、全部が終了するまでは数十年かかるとの放送だった。

その間に地震が来てしまえば断水した状態が、場合によっては数年続くことが予想される。

やはり東京都のライフラインが消失する事は、なるべくならば考えたくないというのが本音だろう。

経済に与える影響

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経済的損失は20年間で731兆円と試算

経済的な損失も計り知れない。

経済界は、金儲けの手段等と揶揄している場合ではない。

彼らは利益を追求し、自分たちが雇い入れている従業員の生活を守る責任がある。

そのための経済活動をする上で東京に果たしてどれだけのメリットがあるのか。

もっと言えば、日本と言う国を見限ることにはなりはしないか。

資産では外資系企業の9割は日本を離れるとされていた。

エコノミストたちが1番恐れていたのは、今 日本にある著名な企業が日本を見限ること。

つまり日本を捨てて外国にその本拠地をうつしてしまう。

あながちありえない話でもなさそう。

もしそのような事態が起こったときには、経済が尻すぼみなどと言うレベルではない。

日本の国自体の存亡がかかると言える。 

1番の危惧するところは誰も本気で考えてはいない

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各界の専門家たちが必死で検証しているが…

番組の中で出演者たちが口を揃えて言っていた。

本当に怖いのは今の東京都民をはじめ、日本全国の人たちがこれだけの高い確率でやってくるであろう災害に対して、ほとんど何の準備もしていないこと。

繰り返すが、この規模の地震が起こる可能性はこの30年間で70%以上と発表されている。

もし東京直下の地震が起これば日本国民全てが影響を受ける。 

ただでは済まない。

それは、避難グッズを購入するだけでは済まない。

どれだけ起こりうるであろう災害に対して気持ちの準備ができるか。

そのことが極めて大事とのこと。

今回の放送に関して、NHKは総力を挙げて放送したと発表。

確かにこれだけのレベルの放送内容は民放レベルでは到底不可能なので。

しかし、単なる注意喚起で済まされてはいけない危機感を私のようなものでさえ抱いたのだから、番組の趣旨は伝わったと言えるだろう。

ひょっとしたら、やがて来るであろう巨大な災害によってあっさり命を失ってしまうかもしれない。

しかし、今回の様々な検証を見てみると、
“あっさりあの世に行ってしまった方が、ひょっとしたら楽なのかも”と

思ってしまう私は不謹慎だろうか。